病院で体質改善のための不妊治療を~健康カラダ育成プログラム~

負担を減らす

各地で見られる不妊治療の負担を抑えた動き

医者

不妊治療は保険適用外のため、費用が高額となる傾向があります。高度な技術になるにつれて費用は高くなり、不妊治療を受ける人の大きな負担となっている現状です。 各地の自治体はこのような負担を抑えるために、助成金を用意しています。しかし、その費用の額は地域によって異なってきます。最近では少子化問題や子育てに力を入れる自治体の増加で、助成金を増額する動きが見られるようになりました。また、地元住民から増額を求める意見を受け入れるなどして、積極的な不妊治療へのサポートが目立ってきているのです。 不妊治療を行う病院側でも費用の助成を国へ呼びかけるなどして、患者の気持ちをくみ取っています。晩婚化の増加で高齢出産が多くなる中、不妊治療は今後の日本を支えていく1つの対策となりつつあります。

自治体によって違う助成金の内容

この助成金を受ける場合は、ある一定の制限を設ける自治体がほとんどです。それは、不妊治療の一部の治療を助成の対象としたものです。たとえば、人工授精や体外受精のみの助成金であったりする場合は、それ以外の不妊治療は対象にはなりません。こういった制限があるかどうかを、まずは自治体の窓口で確認しておきましょう。 そして、所得制限も設けられたりしています。これは夫婦そろっての所得となり、所得を証明するものを提出するなどして助成金の計算が行われます。他にも条件がある場合もあるので、あらかじめ問い合わせをしておきます。 また不妊治療は医療費控除の対象となるので、忘れずに確定申告の時期に申請しておくことです。そのためにも病院で受け取る領収書を大切に保管しておき、上手にやりくりしていくことが大切です。